JANコードとは？

コンビニやスーパーで売られている商品パッケージには、バーコードがついています。バーコードの下には8桁、あるいは13桁の番号が記載されており、これを「JANコード」といいます。JANコードの番号を、「太さの異なる線と空白の組み合わせにより、機械で読み取れるよう出力したもの」が「バーコード」です。 JANコードと、それを読み取るためのバーコード作成には様々なルールがあります。当記事では、まずJANコードの仕組みとメリット／デメリットを解説します。そして、JANコードとバーコードの作成方法とルールについて解説していきます。

JANコードとは

JANコードとは、「どの事業者の、どの商品か」を表す国際標準の商品識別コードです。商品をコード化することにより、商品の販売状況や在庫状況のデータがリアルタイムに取得でき、商品管理が効率化できます。

JANコードが必要な場合とメリット／デメリット

JANコードは、すべての事業者が取得しなければならないというものではありません。販路や事業規模などによってJANコード作成の必要性は変わってきます。JANコードが必要な場合について、以下に簡単にまとめました。

JANコードが必要な場合

• 販売情報管理システム（POSシステム）を用いて売上管理をしている店舗に流通させる場合（コンビニ、スーパー、ドラッグストアなど）
• 販売会社より、JANコードの登録を求められた場合

販売情報管理システム（POSシステム）を用いず販売管理をしている場合や、販売会社より登録を求められていない場合は、JANコード作成は不要といえるでしょう。 ですが、JANコード作成には様々なメリットがあり、POSシステムを利用していない場合でもJANコードを導入している例もあります。JANコードを利用した商品管理のメリットとデメリットを以下にまとめました。JANコードの導入検討にお役立ていただければと思います。

JANコード導入のメリット

JANコード導入の主なメリットは商品管理の効率化です。

• 販売管理、在庫管理の効率化 JANコードを販売管理に利用すれば、販売データをリアルタイムで取得できます。これにより、在庫状況の迅速な把握が可能になり、商品の補充や売上管理に役立てられます。
• 棚卸しの負荷軽減 JANコードを読み取って在庫管理データに反映させることで、棚卸しの際の負荷を軽減できます。
• 検品、梱包、配送のミス防止 見た目には違いがわかりづらい商品であっても、JANコードで管理することで商品の識別ができます。そのため、検品、梱包、配送をする際、誤った商品を選択してしまうというミスを減らすことができます。
• 販路拡大への対応 JANコードで商品管理をしておけば、販路拡大の際、販売店からJANコード登録を求められた際に迅速に対応できます。また、販路拡大や事業拡大にともなう商品の流通量増加にも対応しやすくなります。

JANコード導入のデメリット

JANコード導入の主なデメリットは導入時のコストです。

• 専用機器や在庫管理システムの導入 JANコードを導入すれば、バーコードを読み取るためのハンディターミナルなど、専用機器が必要となります。また、JANコードを管理するための在庫管理システムの導入が必要となります。
• JANコードシステムのルール設定、マニュアル化 JANコードを導入し、商品管理していくにあたって、ルールを設定して作業をマニュアル化し、従業員に周知する必要があります。JANコードシステムに基づいた作業フローを社内で標準化しなければ、JANコードを導入したとしても作業の抜け漏れやミスが発生し、メリットを感じられなくなります。

JANコードを作成するには

JANコードの構成

JANコードは数字によって構成されており、標準タイプ（13桁）と短縮タイプ（8桁）の二種類があります。各タイプの構成は以下の通りになります。

• 標準タイプ（13桁） GS1事業者コード（9桁または7桁）＋商品アイテムコード（3桁または5桁）＋チェックデジット （1桁）
• 短縮タイプ（8桁） 国コード（2桁）＋GS1事業者コード（4桁）＋商品アイテムコード（1桁）＋チェックデジット （1桁）

各コードの作成方法とルール

1. GS1事業者コード 事業者を識別するためのコードで、国ごとに定められています。日本の場合は「45」または「49」から始まり、その後ろに事業者コード（7桁または5桁）がつけられます。GS1事業者コードを取得するには、一般財団法人流通システム開発センター（GS1 JAPAN)への申請が必要となります。
2. 商品アイテムコード 各事業者が商品を管理するためのコードで、任意の数字を設定することができます。商品アイテムコードの桁数はGS1事業者コードの桁数によって変わります。GS1事業者コードが9桁の場合：商品アイテムコードは3桁（001～999）の任意の数字GS1事業者コードが7桁の場合：商品アイテムコードは5桁（00001～99999）の任意の数字 前述の通り、商品コードは各事業者が任意で作成できるコードですが、作成方法についてはGS1 JAPANのページ「GTIN（JANコード）の作成手順」の「ステップ2 商品アイテムコードを設定する」よりルール説明がありますので、こちらをご参照ください。
3. チェックデジット 検査数字や検証数字とも呼ばれるコードです。JANコードの入力や読み取りの際、エラーや誤りがないかを検知するために用いられます。特別な計算式を用いて算出するもので、少々複雑ですが、GS1 JAPANのサイトで計算フォームが公開されています。

バーコードの作成と規格ルール

JANコードが作成できたら、JANコードを読み取るためのバーコード（JANシンボルとも呼ばれる）を作成し、パッケージに印刷します。その際、バーコードのサイズや印刷品質を、JIS 規格（規格番号X0507）という独自のルールに適合させる必要があります。JIS規格に適合していないと、バーコードが読み取れない可能性がありますので、注意が必要です。

JIS 規格（規格番号X0507）のサイズ、色

GS1 JAPANのページ「GTIN（JANコード）の作成手順」より以下に引用します。

標準タイプ（13 桁）のバーコードを小さく印刷する場合の規格も定められていますので、「GTIN（JANコード）の作成手順」をご参照ください。

バーコードの作成や印刷、JIS規格に適合しているかの検証について、業者に依頼することもできます。GS1 JAPANの「GS1標準対応バーコード・EPC/RFID機器　製造・販売会社リスト」がありますので、外注のご参考にしていただければと思います。

さいごに

JANコードの仕組みと作成方法、バーコード（JANシンボル）の規約ルールについて解説しました。JANコードの必要性とメリット／デメリットを把握し導入を検討していただければと思います。また導入の際は各種手続きや規約ルールがありますので、当記事を参考にして作成・印刷を行っていただければと思います。